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今や巨大な企業に成長したセガやタイトー、ナムコ、任天堂といったゲーム関連会社は、昭和59年改正のいわゆる「新風営法＝風適法」の適用を受けてゲームセンターが「第8号営業」として規制の対象になったことによって、その存続が危惧された時期がありました。 あまり知られていませんが、セガやタイトーはもともとジュークボックスやウォッカの販売を目的として外国人起業家がスタートさせた会社です。 その後、コインゲームなどを手がけ、セガは「潜水艦ゲーム」で当て、タイトーは昭和53年に「スペースインベーダー」を発表し一大ブームを巻き起こしました。 インベーダーゲームの最盛期には、1日で26億円もの売り上げを記録したとのことです。 タイトーの社長はユダヤ系のミハイル・コーガン氏で、1代で巨額の富を築き、病に倒れた後、妻子は莫大な財産を相続し、一躍、高額所得者の上位にランクされました。 インベーダーゲームで業界のトップになったタイトーでしたが、物事のすべてが順調に運んだわけではありません。 風適法施行後には、ゲームセンターの許可申請に関して警視庁からこっぴどく叱られる事件を起こし、税務署からもにらまれることになり、その事件の結果、株式の上場でセガに遅れをとることになりました。 一方のセガは、アメリカ人経営者のデイヴィッド・ローゼン氏がゲーム機販売会社の中山隼雄氏を経営陣に迎え入れ、急成長を遂げることになります。 中山氏は、ユダヤ人兄弟が経営するジュークボックス輸入会社V&Vを皮切りにゲーム業界に参入し、ビンゴゲーム機やメダルゲーム機を販売する会社を設立したり、「ちょっと危ない機械」の販売もしたようです。 ともあれ、インベーダーゲームは大人から子供までたくさんの人たちを夢中にさせ、繁華街のゲームセンターではピコピコという機械音が夜通し鳴り響き、少年少女の夜遊びが増え、遊ぶ金ほしさの恐喝事件まで発生して社会問題になりました。 その結果、この問題の解消と「セックス産業」規制を主目的として「風営法の改正」が進むことになります。 （次号へつづく） |
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